会社概要

代表者ご挨拶

建築を通じて地域社会に貢献したい。その想いから創業以来30年、意匠・構造設計から生産設計・測量調査設計まで建設分野に幅広く貢献できる総合設計企業として歩んでまいりました。

建設業界は少子高齢化による人材不足や次世代への技術継承が喫緊の課題となっており、建設DX(デジタルトランスフォーメーション)による変革が求められています。弊社は、建設DX を先導するBIM・CIMをいち早く導入し、世代交代を進めながら建築生産プロセスの業務効率化と生産性向上の実現に向けて取り組んでおります。

新しい時代のニーズに応える企業として地方から全国に発信し、建設業界の未来に貢献できるよう前進してまいります。

今後とも変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

代表取締役 

▶ 代表取締役 仲川 昌夫が 建築業界の次世代にかける想いを綴っています。

社是

我々ブレンスタッフ株式会社は、常に社会の変化を的確にとらえ、「創造的な精神」と「高い向上心」を持ち、付加価値のある仕事によって地域社会に貢献します。

経営理念

我々ブレンスタッフ株式会社は、建築に関わる幅広い分野の技術者に自らの能力を発揮できる「場」を提供するとともに、建築プロセスのあらゆる工程でお客様に満足いただけるよう最善を尽くす技術者集団でありたい。

会社概要

会社名 ブレンスタッフ株式会社
設立 1991年4月6日
資本金 5,000万円
本店 〒997-0861
山形県鶴岡市桜新町8番33号
TEL:0235-24-5510
FAX:0235-23-9565
役員 代表取締役   仲川 昌夫
取締役     仲川 眞弓
取締役     髙橋 基
主要取引銀行 荘内銀行/鶴岡信用金庫/山形銀行/きらやか銀行
従業員数 62名(男45名 女17名)
登録 建築士事務所登録(一級建築士事務所)山形県知事登録(1105) 第1110号
測量業者登録 東北地方整備局登録 第(3)-30879号
建設コンサルタント登録(施工計画、施工設備及び積算部門)東北地方整備局登録 建28第10408号
補償コンサルタント登録(土地調査部門)東北地方整備局登録 補25第5022号
有資格者 一級建築士 9名
構造設計一級建築士 3名
設備設計一級建築士 1名
技術士 1名
二級建築士 13名
一級建築施工管理技士 1名
一級土木施工管理技士 1名
一級鉄骨製作管理技術者 1名
測量士 7名
測量士補 6名
補償業務管理士(物件) 1名
補償業務管理士(土地調査部門) 1名
RCCM(道路) 2名
下水道第2種 2名
土地区画整理士 1名
農業土木技術管理士 3 名
道路橋点検士 4名
林業技士 1名
BIM対応
ソフトウェア
Autodesk「Revit」
GRAPHISOFT「Archicad」
株式会社データロジック「S/F REAL4」
株式会社ファーストクルー「FAST Hybrid」

事業所所在地

■本社
〒997-0861 山形県鶴岡市桜新町8-33
TEL:0235-24-5510
FAX:0235-23-9565

■東京事務所
〒162-0041 東京都新宿区早稲田鶴巻町520-10 新宿早稲田レーベル124号室
TEL:03-6302-1050

■仙台事務所
〒980-0802 宮城県仙台市青葉区二日町7-32 勾当台ハイツ602号
TEL:022-714-2620
FAX:022-738-7282

■庄内町事務所
〒999-7781 山形県東田川郡庄内町余目字沢田108-1 クラッセ1-2
TEL:0234-43-0443
FAX:0234-43-0444

■鶴岡東事務所
〒997-0801 山形県鶴岡市東原町1-34
TEL:0235-35-0331
FAX:0235-24-1113

■山形事務所
〒990-2451 山形県山形市吉原1-4-16
TEL:023-616-6165

沿革

1991年 4月 資本金700万円。 ブレンスタッフ株式会社を山形県鶴岡市大宝寺町に設立。
12月 資本金1,500万円に増資。
1992年 6月 資本金2,100万円に増資。 本店を山形県鶴岡市茅原字西茅原100番地の4に建設、移転。
1998年 3月 東京事務所を開設。
6月 大川建築設計事務所と合併。
8月 資本金5,000万円に増資。
2007年 1月 有限会社石井測量事務所と合併。社屋を山形県鶴岡市桜新町8番33号に移転。 資本金5,600万円に増資。
2015年 1月 庄内町事務所を開設。
5月 仙台事務所を開設。東京事務所・庄内町事務所を支店登記。
2016年 4月 内閣府「地方創生加速化交付金事業」に選定。 山形県庄内町より「先端的建築設計拠点化事業」を受託。
2017年 3月 山形県知事より「経営革新計画」の承認。
12月 経済産業大臣より「地域未来牽引企業」に選定。 山形県知事より「地域経済牽引事業計画」の承認。
2018年 12月 山形事務所を開設。
2019年 2月 鶴岡東事務所を開設。
8月 「dpc(digital pre-construction)」を商標登録。